- 低コスト＆スムーズな導入
- 工事は、既空調機のガスを入れ替えるだけですので、低コストで、素早くスムーズに導入できます。ほとんどの冷却システムに適合しており、システムの改造・再設計の必要がなく、潤滑油やシールの交換も必要ありません。
- 消費電 20〜40％削減
- 空調機稼働時に発生する現在の消費電力に対し、20％〜40％の削減効果がありますので、デマンド値が下がり、電力費の基本料も下がる結果になります。
※使用環境により多少の効果の違いがございます。
- 機器の静穏・長寿命化
- 空調機器の各部品の負担が軽減されるため、機器が延命することによる副産物的コスト削減にも役立ちます。
使用環境により多少の効果の違いがございます。
- 短期間でイニシャルコストを回収
- これまでに、新冷媒ECO-Lを導入された事業所様のイニシャルコスト回収期間は、約1年〜3年。導入コストを短期間で回収できるため、導入後の固定経費節減に威力を発揮します。
※使用環境により多少の効果の違いがございます。
- 優れたCO2対策効果
- 消費電力の削減率がそのまま、CO2の削減率に直結。削減した消費電力1KW当り0.4KgのCO2削減が適いますので、温暖化対策への取り組みの一環として提出できます。
- 1．環境庁推進、自然冷媒（炭化水素混合冷媒）を使用
- 2．ガス量、ガス圧は、現冷媒の1/2〜1/3程度で空調機の延命
- 3．人体への影響は無害
- 4．爆発性なし。（可燃性ガス微量：ガス検知器設置可能）
- 5．潤滑油（鉱物油・合成油）とのなじみがよい
- 6．消費電力量を、20%〜40%削減
- 7．デマンド契約見直しによる、基本料金の引き下げ可能
- 8．オゾン破壊係数（ODP）ゼロ
- 9．地球温暖化係数（GWP）3
- 10．設備の延命
- 11．空調機の振動・騒音の軽減で快適環境
- 12．導入コスト回収期間は1年〜3年
2009年9月に鳩山首相が、温室効果ガス削減目標について「1990年比で2020年までに25%削減することを目指す」と表明して以来、省エネ法も改正され、以前は大規模工場に対してのエネルギー管理義務が、事業者単位にエネルギー管理を義務つけることとなりました。
京都議定書第3条では、2008年から2012年までの期間中に、先進国全体の温室効果ガス6種の合計排出量を1990年に比べて少なくとも5%削減することを目的と定め、日本は6キロを削減量としました。
このような環境下で、省エネ対策は人類皆が認識する焦眉な問題となりました。弊社の新冷媒ECO-Lにより地球環境の改善、省エネ対策と設備延命という形でお客さまに、世の中に寄与してまいりたいと思っております。
環境庁は23年度、アンモニアや二酸化炭素等の自然冷媒を使用した冷凍等装置が、フロン冷媒使用装置に比べ導入費用が高いことから、フロン冷媒使用装置の導入費用との差額の1/3の金額を導入事業者に対して補助することにより、省エネ自然冷媒冷凍等装置の普及を促進しました。
（http://www.env.go.jp/earth/ozone/hojokin.html）
従来、空調用冷媒と使用されていたプロパン・イソプタン（R600a）・アンモニア等の炭化水素は、強可燃性であり安全性が指摘されたため、1930年代に不燃性のフロンCFC（R-12）・HCFC（R22）が開発され、冷媒の主流となりました。
しかし、特定フロン（R12・R22）がオゾン層を破壊していることが解明され、2020年全廃対象となり、代替フロンHFC（R-410A・R-407C）が開発されました。これもまた地球温暖化を進めてしまう強力な温室効果ガスであることが判明しました。
京都議定書で代替フロンHFCは、Co2とともに削減が義務付けられている温室効果ガスの一つとなっています。
